IT・情報教育の充実
ITエンジニアを目指す学生のための実践的な情報教育、コンピュータ環境、ソフトウェア、ネットワーク環境、AI・デジタル技術を活用した教育環境の充実を図ります。
本校では、学生一人ひとりがそれぞれの目標に向かって学び、社会で活躍できる人材へと成長していくため、日々の教育活動の充実に取り組んでいます。
IT・情報、CG・映像、Web、eスポーツ、会計、医療事務、公務員、日本語教育など、時代と地域社会のニーズに応じた専門教育を実践するとともに、企業や地域社会との連携を大切にしながら、実践的な職業教育を行っています。
こうした教育環境をさらに充実させ、学生の学びをより豊かなものにしていくため、本校では企業・法人の皆様をはじめ、教育活動にご理解とご賛同をいただける皆様からのご寄附を受け付けています。
皆様からいただいたご支援は、学生の教育環境の充実、教材・設備の整備、実践的な学習機会の充実など、本校の教育活動のために大切に活用させていただきます。
本校では、次のような教育活動・教育環境の充実に取り組んでいます。
ITエンジニアを目指す学生のための実践的な情報教育、コンピュータ環境、ソフトウェア、ネットワーク環境、AI・デジタル技術を活用した教育環境の充実を図ります。
CG・映像分野を目指す学生が、より実践的な制作技術を身につけられるよう、制作機器、ソフトウェア、教材、制作環境等の充実を図ります。
Webサイト制作やデザイン、デジタルコンテンツ制作など、社会で求められるクリエイティブ人材の育成に向けた教育環境を充実させます。
eスポーツを単なる競技として捉えるだけではなく、IT・デジタル分野との関連を生かし、チームワーク、コミュニケーション、企画・運営、デジタル技術等を学ぶ教育環境の充実を図ります。
簿記・会計等の専門知識を身につけ、企業や地域社会で活躍できる人材を育成するため、教材や学習環境の充実を図ります。
医療機関で必要とされる専門知識・実務能力を身につけるための教材、実習環境、資格取得支援等の充実を図ります。
地域社会を支える公務員を目指す学生の学習環境、教材、受験対策、実践的な学習機会等の充実を図ります。
日本で学び、将来社会で活躍することを目指す留学生のため、日本語教育、ICTを活用した学習環境、教材、交流・実践活動等の充実を図ります。
2027年度で学校創立40年を迎えるにあたり、「記念式典」を開催予定です。式典開催の充実を図り、今後ますますの教育力向上に努めます。
皆様からいただいたご寄附は、本校の教育目的に沿って、次のような事業に活用させていただきます。
なお、ご寄附に際して具体的な使途のご希望がある場合は、申込時にお知らせください。
ご希望の内容を確認のうえ、本校の教育目的および寄附金の取扱いに関する規程等に基づき、適切に活用させていただきます。
本校では、特に企業・法人の皆様からのご支援をお願いしています。
企業の皆様には、未来の地域社会を担う人材の育成という観点から、本校の教育活動にご理解をいただき、ご支援を賜りますようお願い申し上げます。
本校で学ぶ学生の中には、卒業後、IT・情報、Web・CG・映像、会計、医療事務、公務員、日本語教育等、それぞれの専門分野で地域社会を支える人材として活躍することを目指している学生がいます。
企業の皆様からのご支援は、こうした学生たちの学びを支え、将来の地域社会を担う人材を育成するための大きな力となります。
「教育に投資することは、地域の未来に投資すること」
本校は、企業・地域社会の皆様とのつながりを大切にしながら、実践的な職業教育をさらに充実させてまいります。
ご寄附をご検討いただける企業・法人の皆様は、まず本校までお問い合わせください。
ご寄附の目的、金額、活用希望、寄附の方法等について確認させていただいたうえで、必要な手続についてご案内いたします。
寄附申込みフォーム、またはお電話・メールにて、本校までご連絡ください。
ご寄附の目的、金額、活用希望等について確認させていただきます。
所定の「寄附金申込書」等をご提出いただきます。
本法人の寄附金に関する規程等に基づき、寄附の受入れに必要な手続きを行います。
ご案内した方法により、寄附金をご納入いただきます。
ご寄附は、寄附者のご希望を踏まえ、本校の教育目的に沿って適切に活用します。
必要に応じて、寄附金の活用状況等についてご報告いたします。
本法人では、日本私立学校振興・共済事業団の「受配者指定寄付金制度」を利用することができます。
受配者指定寄付金制度は、学校法人等が行う教育研究等のための寄附について、寄附者である企業等に税制上の優遇措置が認められる制度です。
企業・法人の皆様からのご寄附について、本制度の利用を希望される場合には、所定の手続・要件等を確認のうえ、本校から必要な書類や手続方法をご案内いたします。
なお、すべての寄附が自動的に受配者指定寄付金制度の対象となるものではありません。
ご寄附の内容や対象事業等について確認のうえ、制度上必要な手続きを行いますので、制度の利用を希望される場合は、お申込みの際にお申し出ください。
企業・法人からの寄附については、寄附金の種類や寄附先、手続等により税務上の取扱いが異なります。
本法人では、受配者指定寄付金制度の利用が可能な場合がありますので、ご寄附を検討される企業・法人の皆様には、事前に本校までご相談ください。
なお、税務上の具体的な取扱いや申告等については、各企業・法人の顧問税理士、税務署等へご確認ください。
※本ページの記載は、寄附に関する一般的な制度のご案内であり、個別の税務上の判断を行うものではありません。
本校では、教育活動に活用できる物品等について、現物によるご支援についてもご相談を受け付けています。
例えば、次のような物品等が考えられます。
ただし、現物によるご支援については、教育上の必要性、物品の状態、安全性、所有権その他の権利関係、維持管理費、保管場所、処分費用等を確認したうえで、受入れの可否を判断させていただきます。
ご提供を希望される物品がございましたら、まずは本校までご相談ください。
本校では、寄附者の皆様のご意向を尊重するとともに、教育機関として適正かつ透明性のある寄附金の取扱いに努めています。
次のような場合には、寄附をお受けできないことがあります。
また、寄附を入学、成績評価、就職、採用その他の便宜と結び付けることはありません。
ご寄附をご検討の企業・法人の皆様は、下記までお気軽にお問い合わせください。
※「寄附についての問い合わせ」とお申し付けください。
本ページは、企業・法人の皆様を中心に、本校の教育活動へのご支援をお願いするためのものです。
受配者指定寄付金制度を利用する場合には、制度上必要な手続きを行う必要があります。
また、税制上の取扱いについては、寄附の内容や手続等により異なりますので、詳細については本校までお問い合わせください。
本校では、今後も寄附制度の整備を進め、より適正で透明性の高い寄附の受入れと教育活動への活用に努めてまいります。